AIやDXの進展により、「デジタル人材」の育成と確保は企業の生き残りを左右する課題です。本セミナーでは、戦国の知将・真田幸隆の戦略を題材に、吉村正裕氏が企業経営に不可欠な人材活用の視点をわかりやすく解説。会場では講演の臨場感を直接体感できるほか、講師への直接質問の機会もあります。オンラインでは得られない“出会いと気づき”を、ぜひ現地で体感してください。
10月6日開催チラシ PDFで開く

エネルギーコスト削減促進ツール（通称：Eツール）とは

Eツールとは、中小企業の皆さまが、自社のエネルギーコストやCO2排出量を見える化し、自らエネルギーコストの削減に取り組めるよう、省エネ設備等を導入する際の判断材料を提供するためのシミュレーションツールです。

Eツールの機能

以下の3項目のシミュレーションを実行することが可能であり、各々の項目での利用もできます。

Eツール活用の特典

長野県中小企業融資制度の「信州創生推進資金（ゼロカーボン・次世代産業向け）」により融資を受けられる際に、Eツールを活用して設備投資を行う方については、0.44％以内の信用保証料の自己負担がなしになります。詳しくは次のリンク先をご覧ください。

• 信州創生推進資金（ゼロカーボン・次世代産業向け）

Eツールのダウンロード

Eツールは、下記のリンクより無償で利用できます。

• エネルギーコスト削減促進ツール2.0
• エネルギーコスト削減促進ツール利用マニュアルVer.2.0（PDF：5,275KB）

Eツールは、令和7年9月8日時点で利便性を向上するなどの更新をしました。

主な更新内容

助成金データを追加し、排出係数等を更新

令和6年度に申請のあった助成金のデータを追加し、サンプル数が増加しました。また、経済産業省の「エネルギー起源二酸化炭素排出量等計算ツール」の更新に合わせてエネルギーの種類、単位発熱量、排出係数を更新しました。

導入設備用入力フォームの利便性が向上

導入設備の資金回収期間を計算するシートとその入力フォームの連関性を高めたことで、どちらから修正しても、もう一方に反映されるようになりました。

投資額に対するコスト削減量の散布図を新規作成

投資額に対するエネルギーコストとCO2の削減量のデータをプロットした散布図を、主な設備ごとに作成したことで、これまでより投資効果の傾向がわかりやすくなりました。

Eツールの利用方法説明動画

具体的な利用方法は、下記のリンク先の動画をご参照ください。

https://youtu.be/W80LrZw5mSo

Eツールのご案内（普及用チラシ）

Eツールの利用をご案内いただく際にご活用ください。

• あなたの会社のコスト削減をサポートします（PDF：271KB）

＜第1回　外国人材受入れ企業に学ぶ初めての外国人雇⽤＞のご案内

人材不⾜を背景に注⽬される外国人材の受入れ。
採⽤〜定着までの基本と実践を全3回に分けてわかりやすく解説するセミナーとなっております。
今回は＜第1回　外国人材受入れ企業に学ぶ初めての外国人雇⽤＞のご案内です。
※本セミナーはそれぞれつながりのあるテーマのもと、3回連続で学べる内容となっておりますので、
ご都合のつく方はぜひ全日程ご参加ください※

＜第1回　外国人材受入れ企業に学ぶ初めての外国人雇⽤＞
【開催日】2025年9月25日(木)
【時間】第1部：13:30～14:30
第2部：14:30～15:00
【参加費】参加無料
【参加方法】チラシ内の二次元コードまたはページ下部のお申込みボタンよりお申込みください。
【開催方法】オンライン開催

【セミナー内容】
●第1部●
1.なぜ今、外国人材が求められるのか？
2.外国人材マーケットの現状と最新情報
3.外国人材の受入れ制度（在留資格）
4.外国人材採⽤の始め方
5.よくあるトラブル

●第2部●
スペシャルトーク
外国人材を受入れている企業または、⽇本で働く外国人材の方に
ゲストスピーカーとしてご登壇いただき、外国人材の就労に関する
リアルな体験をお伺いします

外国人材採⽤・受入れを担当する企業のご担当者におすすめの内容です。
皆さまのご参加をお待ちしております！

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◆全セミナー日程◆
全日程オンライン/参加無料/事前申込制

＜第1回　外国人材受入れ企業に学ぶ初めての外国人雇⽤＞
【開催日】2025年9月25日(木)
【時間】13:30～15:00

＜第2回　外国人材が定着・活躍できる組織づくり 外国人雇⽤の制度と育成＞
【開催日】2025年10月23日(木)
【時間】13:30～15:00

＜第3回　外国人材の受入れ実務とコンプライアンス担当者が抑えておきたいポイントを解説＞
【開催日】2025年11月20日(木)
【時間】13:30～15:00

「外国人材の受入れに関心はあるがよくわからない」、「留学生が面接に来たけれど、このまま採用していいの？」など、外国人材の受入れに関心がある県内企業・団体の皆様を対象に、在留資格や雇用のルール等について解説する外国人材活用セミナーを開催します。

テーマ

特定技能制度・技能実習制度・育成就労制度について

・「特定技能制度」を利用した外国人材の受入れについて解説
・現行の「技能実習制度」と2027年４月に施行が予定されている新しい制度「育成就労制度」についても説明
・長野労働局から外国人材の雇用に関するお話

日時

令和７年９月１８日（木）午後１時30分～午後４時00分

会場

長野県佐久合同庁舎 404号会議室（長野県佐久市跡部65－1）

対象

長野県内の企業・団体

定員

20企業・団体（先着順）
※定員なしのWEB会議形式（Microsoft Teams）でも、ご参加いただけます。

申込方法

会場参加をご希望の方は、チラシ裏面の申込書に必要事項を記入し、FAXで申込書記載の宛先に送信ください。または、長野県外国人材受入企業サポートセンターウェブサイトからもお申込み可能です。（https://nagano-gaisapo.org（別ウィンドウで外部サイトが開きます））
WEB参加をご希望の方は、右記の二次元コードからお申し込みください。

WEB参加をご希望の方はこちら

申込期限

会場・WEBともに令和７年９月16日（火）まで

問合せ先

長野県外国人材受入企業サポートセンター
電話 　 026-217-1471
FAX　   026-217-1472
メール   nagano-gsc@aroma.ocn.ne.jp

昨年受講された方の感想

• 在留資格について詳しく説明いただき、分かりやすかった
• 実例も含めて説明いただいたので、理解を深められた
• 実用性の高い知識を習得することができた

令和7年度中の検定早期受検に関する御協力のお願い（経済産業省）（PDF：111KB）

計量制度見直し　経済産業省（外部サイト）

◆概　要◆
業務効率化・デジタル活用・人材確保・売上拡大…。「課題はあるけど、どこから手をつけていいか分からない」そんな声に応えるワークショップです。
３時間で課題を整理し、行動への道筋を描きます。参加者同士の意見交換を通じて、思いがけないヒントにも出会えます。
ワークショップチラシはこちらからご確認ください。

◆開催日程◆
県内５地域でリアル開催！最寄りの会場で課題解決へのヒントを見つけませんか。
① ≪長野市≫ 10月3日（金）13：30～16：30
会場：長野県工業技術総合センター オープンスペース
② ≪松本市≫ 10月17日（金）13：30～16：30
会場：松本市立博物館 講堂
③ ≪上田市≫ 10月23日（木）13：30～16：30
会場：信州大学オープンベンチャー・イノベーションセンター ラウンジ
④ ≪伊那市≫ 11月10日（月）13：30～16：30
会場：ママAND 研修室
⑤ ≪中野市≫ 11月21日（金）13：30～16：30
会場：ソソラホール 201会議室

◆開催方法◆
現地会場によるリアル開催

◆参加費◆
無料

◆定　員◆
各回20名

◆申し込み方法◆
下記申込フォームからお申し込みください。
応募締め切り：各回開催の2日前17時まで（定員になり次第締め切り）
≪申込フォーム≫
※お申込み時にご記入いただいた情報は、当セミナーの登録に利用するほか、当機構からの案内などに用い、他の用途には一切使用しません。

公益財団法人長野県産業振興機構
ITバレー推進部　担当：高橋、岩間
TEL：026-217-1635
Email：it-valley[at]nice-o.or.jp

＊迷惑メール防止のためメールアドレスのアットマークを[at]と表示しています。送信される場合は[at]を@に置き換えてください。

【講演テーマ】女性が働きやすい職場とは　～DE＆I推進を目指して～

【講師】中電クラビス（株）取締役、英和（株）取締役
岡野 喜子（おかの よしこ）氏

視聴方法

こちらのページから視聴をお申し込みください。（別ウィンドウで外部サイトが開きます）
（ながの電子申請サービスの申込ページに遷移します。）
視聴用URLを申込者のメールアドレスにお送りします。

配信期間

令和７年９月12日（金）から令和７年10月17日（金）まで

内容

（１）県からの説明「人権四作の取組について」（約４分）
（２）講演「女性が働きやすい職場とは　～DE&I推進を目指して～」（約75分　※質疑応答含む）

実施者等

（主催）関東経済産業局
（実施）長野県、長野県教育委員会、長野県企業人権教育推進連絡協議会
（協力）松本市、松本市企業人権啓発推進連絡協議会

その他

動画及び音声の記録（録画、画面キャプチャー、録音等）は固く禁止します。